目 次
- まだ2/3戻しの株式相場、「イデコ」と「つみたてNISA」等の資産形成チャンスは続く!
- 緊急事態宣言の全面解除を受け日経平均、本日も大きく値上がりし21000円台回復!
- コロナショックで大きく落ち込んだ株式相場も2か月で2/3戻し達成!
- リーマンショックと今回のコロナショックは全く異質でコロナによる経済活動停止が終息すれば経済活動は元に戻り元の経済成長路線に早期復帰が期待できる!
- つみたてNISAやイデコ並びに資産形成の長期投資には絶好の投資環境ではないでしょうか?
- 急増するネット証券口座開設!で投資資金の増加が見込めます!
- 下がれば買い!配当利回りが高い優良株の安値拾いに妙味!
- 追記 26日日経夕刊:日本株ラウンドアップ「個人投資家復権の兆し」
まだ2/3戻しの株式相場、「イデコ」と「つみたてNISA」等の資産形成チャンスは続く!
緊急事態宣言の全面解除を受け日経平均、本日も大きく値上がりし21000円台回復!
本日(5月26日)からの緊急事態宣言全面解除を受けて経済活動の活発化期待から今朝の日本の株式市場は寄付きから全面高となり終値ベースで21000円台を回復しました。
コロナショックで大きく落ち込んだ株式相場も2か月で2/3戻し達成!
1)2月25日の米国株未曾有の急落から始まった世界同時株安(コロナショック)で株価は1か月間で4年前の水準にまで逆戻りして下げ止まった。
2月24日の米国株のいきなりの急落(ダウ▲1031ドル)に始まった世界同時株安連鎖は、1か月間に亘り世界経済を震撼させたコロナ蔓延の恐怖から急落に次ぐ急落を続け、1か月間で7000ドル(約30%)もの大暴落となった。
そして、1か月続いた激震も、さすがに4年前の安値に突き当たったところで、売り急ぎや1か月に亘る急落の連続への売り飽きからようやく下げ止まった。
2)リーマンの時は半年がかりで下げが続き2/3回復には相当の時間を要したが、今回のコロナショックは発生から3か月待たずして2/3回復を果たした!
・リーマンショックの株価下落は2008年8月末から2009年3月まで続いた。2/3回復には1年を要した。
・株価下落は1カ月、2/3回復は2か月で達成!
リーマンショックと今回のコロナショックは全く異質でコロナによる経済活動停止が終息すれば経済活動は元に戻り元の経済成長路線に早期復帰が期待できる!
このまま新型コロナが少なくとも世界経済を牽引する先進国において鎮静化の方向に進み経済活動を緩やかながら復活の方向に歩み出すならば、リーマン時のような時間を要せず間違いなくコロナショック前の水準を取り戻すものと考えます。
今回のコロナは、リーマン時のような過剰債務などの構造的問題からの経済破たんが原因でなく、未知のウイルスによる世界への蔓延への不安からの経済活動停止によるものであって、コロナ封じ込めの成功事例やコロナ治療薬およびワクチンの出現によるコロナに対する恐怖感の払拭がすすめば正常な経済活動への復帰は早期に期待できると考えます。
万一、コロナの2波、3波があっても今回のようなパニックは生じないと確信します。
つみたてNISAやイデコ並びに資産形成の長期投資には絶好の投資環境ではないでしょうか?
このように今回の株価大暴落は、未知のコロナ感染の急速な世界への拡大と死者の急増に対する恐怖から経済不安をもたらし株価暴落が引き起こされたわけですが、リーマンのような経済の構造等の欠陥などによるものでないため、コロナへの恐怖が弱まっていけば、おのずと元の状態に復帰ができるものと考えます。
中米関係や後進国でのなお続くコロナ蔓延は気がかりですが、いずれにしても数年後には元の経済成長ラインには復帰できるものと考えます。
今後、決算等の実態悪が表面化してくると下押す可能性は高いが、あっても3月の底までの下げは下値待ちがあるため考える必要はないと思います。
従って、2000万円問題で端を発した資産形成づくりを目指す方にとってはまたとないチャンスが依然として続いていると考えます。
急増するネット証券口座開設!で投資資金の増加が見込めます!
今朝の日経にも「世界で急増するネット証券口座開設」との記事が掲載されていました。
このことからも新たな個人投資家、資産形成参入組の増加が予想されます。
下がれば買い!配当利回りが高い優良株の安値拾いに妙味!
従って、下がれば買いのスタンスでいいのでは?逆に、買い急ぎは禁物ではないでしょうか?
もっともつみたてNISAやイデコは小額定額投資なのでより低い株価水準の時が多ければ多いほど将来の資産形成に繋がるものと考えます!
追記 26日日経夕刊:日本株ラウンドアップ「個人投資家復権の兆し」
・2月の相場急落時に買い向かったことが功を奏し、その後の戻り相場で投資余力が高まっている
・「投資部門別売買動向」によると、個人投資家の比率は1年前の同時期に比べ5%上昇、株価上昇に一役買った
・インターネット証券大手5社の新規口座開設数が倍増