せいちゃんの雑記ブログ

新型コロナの世界の感染者数が150万人突破とのこと、この勢いで感染が広まればアビガンが正式承認される頃にはアビガンの供給が間に合わなくなるのは間違いありません。正式承認を待たず大規模な政府備蓄をはかるため、大増産の号令をかけるべきです。

新型コロナは、感染の早期発見が極めて重要。簡単にどこでも検査ができる「抗体検査キット」が不可。クラボウ、アークエイム、塩野義の性能確認を急ぐとともに、「デンカ生研」などの開発に官民挙げて支援を急いでもらいたい。

首相の危機宣言の中でアビガンが治験で新型肺炎の効果ありの報告をうけていると言及されたことは、投与希望者が増えて治験データ収集が早まり正式承認が早まることが期待できる。正式承認が早まれば、直せるコロナとして世界の混乱の終息に繋がると思われる。

新型コロナは、感染の早期発見が極めて重要。感染していても無症状が永いため感染拡大の要因になっている。従って、簡便な抗体検査キットによる感染の有無検査が早期発見、早期治癒、感染拡大防止に重要。

新型コロナの早期終焉には、早期発見、早期治療、早期治癒による感染者数の抑制が急務！そのためには、抗体検査の早期大量実施が急がれる！塩野義の業務提携による抗体検査国内大量実施で早期発見早期治療などによるコロナ終息への貢献を期待したい。

30か国からの要請を受けてアビガンを臨床試験用として無償提供することは、日本での正式承認を速めることに繋がるばかりでなく、世界各国での正式承認も早期に実現できることになり、世界の混乱を救えることに繋がるものと確信します。

ドイツは、日本でのアビガンの正式承認を待たずにアビガンの大量購入を決定した。これは人命第一が優先した決断であり、当のアビガンの生みの親である我が国において、苦しむ感染者の急増にもかかわらず承認申請を企業任せではいかがなものかと思う。

上 昌広氏は「すでに治療薬として承認されているアビガンが、中国でもコロナ治療薬としての有効性が実証されており、世界各国の医師からも治療の有効性で評価を得ており、感染者や死者の急増の中で救える命を考えると厚生省による承認審査を速めるための全力投球を求めたい」と指摘。

白木副学長緊急寄稿は、「アビガン」の新型肺炎治療薬としての優れた有効性を開発に携わった立場から論理的にわかりやすく述べられていることは早期承認が待たれる世界の人々に光明を与えるものであり、経済や株式の混乱の終息に繋がると確信します。

安倍首相からアビガンが新型肺炎の治療薬として正式承認の作業に入ると伝えられたこと、また、世界のインフルエンザ専門家によるアビガンの治療薬の有効性が発表されたことは、新型肺炎による世界の混乱の終息、経済の破たんの回避に繋がっていくものと思われる。

長期留守時には雨戸は全て閉め切るが空き巣の新入を防ぐ鉄則。しかし留守を悟られやすいのでいくつかの雨戸の外側には日よけシート等を張って雨戸が閉め切っていることがわからないようカモフラージュしましょう。

景気停滞と失速懸念を打開するためには新型肺炎の広まりを封じ込めることですが、最も待ち遠しいのが、新型肺炎に効く治療薬の出現にあります。既存薬の中から新型肺炎に効く薬の特定(治験）作業の進行状況を整理しました、一刻も早い特定の実現を期待したい。

世界株式市場牽引役の米国が、俄かに新型肺炎に反応し急激な大暴落を演じたため世界市場へ株安連鎖のパンデミック波及。しかし、過去の暴落事例から過剰な織り込みは禁物。さらなる下値向かいは待機組の買いチャンス到来にも。じっくり見定めてからが良いかも？

リフォームには各種減税措置が用意されています。大抵のリフォームは減税の対象になる要素が含まれているので制度を知って減税措置を受けられるようにしましょう。減税措置を受ける為には確定申告が必要になるので証憑等の準備が必要になります。

住民税は、確定申告とは別の申告制度が選択できます。このため、所得税の確定申告で株式等の譲渡所得や配当所得の還付申告をする場合、これら所得が課税対象にされないために住民税独自の課税方法を選択して防げます。確定申告前に住民税の申告手続きを！

主婦のパート勤務は、年収の大きさによって生じる税金や社会保険料、夫の収入への影響などを総合勘案し、その時々の生活状況に即応する年収ベースを念頭にした働き方が重要。金銭的余裕があれば、可能な限り老後の年金確保を念頭においた厚生年金加入がお勧め。

主婦パート収入が年間103万円以下なら月々に支払った税金は戻ります。大抵は勤務先の年末調整で戻りますが、退職等で受け取れなかった場合は確定申告で還付を受けることができます。僅かでも住民税や他への影響もあり得るので所得を減らすことは重要。

楽天の名を騙る詐欺メールが多発、口座名などの個人情報のフィッシングが目的。誤ってログインしたり開いたりしないよう注意が必要。参考のため詐欺メールのアカウント例と内容をご紹介します。

ふるさと納税には控除上限があり、課税所得と高校生以上の扶養人数によって決められます。従って、自己負担額を最小限に抑えたい場合は、その年の医療費や扶養人数の増減による控除上限の変動に注意しふるさと納税額を調整する必要があります。

所得税、住民税での「配偶者（特別）控除」の税負担軽減効果は相当に大きく社会保険料や教育費負担軽減メリットも大きい。従って、配偶者のパート勤務や副業、株式等の資産運用等において適用除外とならない工夫と間違いない確定申告に留意が必要です。

ふるさと納税は、地域への貢献ばかりか確定申告により2千円を超える部分は「所得税の還付」と「次年度住民税の軽減」という形でほぼ全額還元されるお得な制度。その上、住民税を基に算定される国民保険料、介護保険料、保育費、教育費等の軽減も期待できる。

詐欺グループが「LINE」を騙り、フィッシング目的でいろいろなアカウントや要件名を使って入手したアドレス宛に送り付けていますが、LINEが口座名やパスワードなどをメールで求めることはありません。手口を知って引っかからないよう対策しましょう。