本日（4月22日）、リウマチ薬「バリシチニブ」が国内3例目となるコロナ治療薬として厚労省の専門部会が了承したことを受け、厚労省は承認する作業に入ったと報道された。

この3つのコロナ治療薬は、いずれも主に重症患者向けとして承認されたものであるが、コロナ治療薬が新たに承認されたことはコロナに怯える国民にとっては非常に明るいニュースであり、コロナ克服に大きく寄与するものと期待されます。

しかし、疑問は、4カ月も前の昨年12月に、所定の治験を経て良好な結果をもとに申請がなされたにもかかわらず、専門部会が審査に4カ月もの貴重な時間（患者にとって）を費やさなければ結論が出せなかった原因は何なのかということです。

新型コロナ発生から1年以上経つ中で亡くなられる方が後を絶たず、また、感染拡大で国中がコロナ禍の対応に追われている中で、最も急がれなければならない治療薬やワクチンの開発審査に、これだけの時間を経なければ結論が出せない理由は何なのかを知りたいものです。

なお、この「バリシチニブ」は、既に米国では、昨年11月にレムデシビルとの併用でコロナ治療薬として緊急使用許可が出され重症患者治療に使用されているものです。

緊急事態だの、蔓延防止などと、行動自粛による感染拡大防止しか手がない中で、ワクチン、治療薬開発は一刻を争う国の最大使命であるはずです。

にもかかわらず、「俺たちは出てきたものを審査するのが最大使命だ、開発は民間が自己責任でやるものだ」といった平時の対応しかできないばかりか、申請された審査においても、一刻も早く結論を出さなければならないという役割認識がみられないのには理解に苦しみばかりです。

一方、今日、アビガンの再治験開始が厚労省に承認されたとの報道も出された！

富士フイルムは、昨年12月に厚労省により承認を見送られたアビガンのコロナ治療薬転用について、方法を変えて臨床試験を再開することで厚労省の承認を得たと21日に発表しました。

前回の治験方法は、医師が事前にアビガンが本物か偽物かを知って実施したが、今回は、患者も医師もアビガンが本物か偽物かを判らない状態で実施するというものです。

素人には、それがどれほど現在の非常時において重要なものなのかどうかが理解しがたいが、医師の主観を排除するため、つまり医師を信じては誤るという考えというからどうしようもない。（海外で承認されたレムデシビルやデキサメタゾンの国内承認は驚くほど早かったが？）

今回の治験者数は316人で治験終了は10月ごろという。

そうするとうまくいって、その4か月後の来年3月ごろが正式承認の結論が出ることになるものと考えられます。

しかし、そのころにはワクチンが浸透してコロナが鎮静しているものと期待するので、そうなれば、本当に必要な時、救える命があったにもかかわらず早期実現ができなかったことの責任を問われなければならないとと思います。

今回のコロナ対応で非常時対応できない体質が露呈、将来を憂う

いずれにしても、今回のコロナ禍において、非常時対応できない政府、特に厚労省、中でも専門部会の存在が浮き彫りになったといえるのではないでしょうか？

ここまで新型コロナ発生により地球的規模で人命が脅かされる脅威が続く中で、国民の命を守ることに当局が主体性を発揮できなかった責任はあまりにも大きいと言えるのではないでしょうか？

最後に

それにしても、コロナの早期終息に向けて、ワクチンの国民100％接種の早期達成と国産コロナ治療薬、ワクチンの開発実現を期待したいものですね！

ーーーーーーーーーーー　完　ーーーーーーーーーーーーーー

200円台での底値鍛錬強固なカイオムに成長の種が満載！

低位株はお宝株の宝庫

一般的に株価1000円未満の銘柄を低位株と言いますが、上場株3732社（30年前は1752社）には、何らかの事由で株価低迷に陥っている低位株がたくさんあります。

低位株にはリスクがありますが、ある日突然、株価急騰というのも稀でなく、少ない資金で大きく稼ぎたいという個人投資家や超プロ級投資家等にとっては魅力ある対象でもあります。

年末を控え低位株の中から新年以降大きく値上がりが期待できそうな銘柄を取り上げてみました。

今回は前回同様、抗体医薬創薬開発ベンチャーのカイオムについて、更なる推奨理由をご紹介します。

抗体医薬カイオムの大化けが期待できる推奨理由（第二段）

抗体医薬開発ベンチャー「カイオム・サイエンス」の会社紹介は「低位株お宝探し①|銘柄選びは会社を良く知り小額長期投資を基本に！」をご覧願います。

カイオムは、2011年12月上場以来9年目を迎えようとしていますが、漸く、本業の新薬開発で画期的（ファーストイン）な抗体新薬が世（界）に出ようとしています。

現在（11月10日）株価は、218円の破格の値段となっており、医薬品ベンチャー38社の中で下から3番目の低位置にいます。人気がないと言えばそれまでですが、投資家にとっては、なんとも幸運なチャンスではないかとさえ思われます。

上場後5000円まであった株が今や210円台、如何に多くの株主達が裏切られてきたことかと察しがつきます。

カイオムは、創業以来、現在も赤字経営が続いています。

現在までの赤字経営はやむを得ない、今はむしろ善戦している！

しかし、よく考えてみると、赤字が続いているのは、当然ではないかと思います。

というのは、新薬を開発し上市するまでには最低10年は必要と言われる医薬品分野です。

（カイオムの場合は、下図の通り、開発の早い段階（臨床前）からライセンスアウトにより、収入を得られるような導出を基本としていますが、漸くそうしたライセンスアウトができる状況になってきてはうますが。）

一般的に、医薬系ベンチャー企業は、当然創業時からすぐに上市できるような新薬は持っておらず、操業しながら新薬の研究開発を進めていくわけですから、その研究費を提供してくれるスポンサーなり、他に自前で稼ぐ術を持っていなければなりません。

カイオムは、このため、当初から創薬支援事業に力を入れ研究費の補填に充当してきました。

そして、創薬支援事業も、早くから大学や研究所をはじめ、中外製薬や三菱田辺、小野薬品、富士レビオ等の優良製薬メーカーとの強い繋がりができ順調に事業を拡大しています。

しかしながら、創薬部門の現在のパイプライン数を見ればわかる通り、この規模の薬品ベンチャー企業では見られない11本もの新薬パイプラインを抱えて並行的に研究開発を進めており、その研究費用は相当なものとなります。

当然、自前薬品を持ちその事業収入の傍ら研究開発を行っている大手薬品と違って、未だ創業期（創薬の基盤形成期）と言える時期においては、「赤字は当然」であろうと考えます。

医薬品ベンチャー企業の宿命ですが、カイオムのように複数のパイプラインを持てなかったベンチャー企業は、それが実らなければ直ちに退場（アキュセラ・インク等）に追いやられます。

カイオムは、赤字ながらも、創薬支援（共同研究や受託も含む）を拡大し、また新株予約権を発行（これは信用がなければ発行できません）しつつ、現在は、創薬候補11本のパイプラインの研究開発が着実に進められ、製薬企業で評価中の抗体を含めて全て非臨床段階にあります。

このように、カイオムのような創薬ベンチャーは創業期の赤字経営はある程度やむを得ないものです。2004年上場の「新日科」なども漸く最近黒字転換し軌道に乗ってきたところです。

着々進む経営基盤と創薬事業の収穫期間近

資金繰りに問題がなく創薬支援事業も順調に拡大し、かつ創薬事業では11本ものパイプラインが順次収穫期に近づきつつあるカイオムは、低位株の投資対象としてはまたとない好材料銘柄ではないでしょうか？

今まさにカイオムの株価は底値と思われ、今が買い入れスタートのチャンスとして推奨します。

カイオムの推奨理由

カイオムの会社概要や特徴などについては、前回の「低位株カイオム推奨理由①11本もの抗体創薬開発が開花に向け進展中！」をご覧願ます。

前回ご紹介したカイオムの推奨理由は次の内容でした。

今回は、創薬事業が実ればカイオムが激変することを中心に紹介します。

カイオムは、永年培ってきた土壌が漸く実り、収穫の時期を迎えようとしています。

【推奨理由1】パイプライン1本のリターンが大きく、1本の開花で会社の業態は一変する

1本のパイプライン導出による収益がどの程度になるものかを知れば、今後パイプラインが実ることによって会社の業績はどのようになるのかが推測できると思います。

下記に、カイオムが、既に導出先が決まり本契約へ向けての評価期間に入っているスイス・ADCT 社との契約に関するお知らせ文書をピックアップしました。

お知らせ①は、LIV-1205の契約内容に関する開示文書です。

ここに記載されている通り、「LIV-1205の場合、上市以降の販売に応じたロイヤリティー収入を含めず、上市に至るまでの一時金とマイルストーンの収入総額90億円を受け取る」と記載されています。

また、お知らせ②は、LIV-2008bの契約内容に関する開示文書です。

ここに記載されている通り、「LIV-2008bの場合、上市以降の販売に応じたロイヤリティー収入を含めず、上市に至るまでの一時金とマイルストーンの収入総額110億円が見込まれる」と記載されています。

なお、文章内容より、「導出が決まり評価期間に入ると順次、一時金やマイルストーンは入るが、オプション行使への実現性が高まるごとに一時金やマイルストーンの額は大きくなる」ものと思われます。

お知らせ①：LIV-1205

お知らせ②：LIV-2008b

なお、残念ながら、上記のお知らせ②の「LIV-2008b」は、お知らせ➂の通り、オプション権不行使の通知を受けることになりました。

しかしながら、このことが、カイオムにとって、自社開発の領域をより広げて展開できることに繋がり、今やパイプラインの注目の1本として進められています！

お知らせ➂

このように、残念ながら、「がん治療用抗体LIV-2008b」については、契約不行使にはなりましたが、契約成立すれば、前段階（上市までに）で総額110億円が見込まれる大型収益に繋がるということです！

以上より、言えることは、

つまり、1つの導出が決まればカイオムの業態を一変させるほどの収益基盤をもたらすことができるようになります。

従って、仮に11本のパイプラインの導出が決まっていけば想像もつかない企業体になっていくかもしれません。その可能性は、非常に高いものと思われます！

【推奨理由2】2017年に大きな経営刷新と第三者機関による意識改革行われ、経営の透明性が強化された！

2017.02.14に「上場以来続いた業績不振に対する経営責任の明確化、ステークホルダー信頼回復に向けた経営体制及び人心の刷新を図るため、原正明代表取締役及び清田圭一取締役兼CFOは辞任する。」ことが断行された。

また、「外部第三者有識者による経営諮問委員会」が設置され、カイオムの創薬会社としての経営体制の在り方及び株主の信頼確保の為の広報の在り方が徹底的に分析され見直しと改革が実行された。

【推奨理由3】先日、社長より創薬事業の開花が近いアナウンスがあった！

創薬の進捗状況は、既に導出中が1件、社内で進捗中が10件あり、7月末時点での進捗状況は下表のとおりとなっています。

小林社長が2020.09.17の海外機関投資家向け社長インタビューで次の内容を明らかにした。（カイオムのおしらせに「動画」が掲載されている）

新薬候補の臨床試験の結果が出るのは、いつ頃か？の問いに対し、

①CBA-1205は2023年第3四半期までにフェーズ1を完了予定。既に、第1集団(コホート)の3人に投薬が始まっている。

②2021年には、CBA-1535のCTA(臨床試験申請)を完了予定

➂短期的には、2つの抗体の導出を実現したいと考えている。今年中に、最低でもどちらか１つを導出させたいと考えている。

⦿抗TROP-2抗体であるLIV-2008
⦿抗セマフォリン3A抗体

株価低迷のカイオム、11本もの創薬パイプラインの開花期が近い今が買い場か？

低位株はテンバガー株の宝庫？

株価が10倍に大化けした銘柄のことをテンバガー株といいますが、低位株はまさにテンバガー銘柄の宝庫と思われます。

特に、新型コロナ禍以降、医薬品業界への投資家の関心がにわかに高まり、数多くのバイオベンチャー企業の株価が急騰しました。

現在、上場医薬系ベンチャー企業は38社あり、その内、7社が200以上500円未満の低位株に位置しています。

今後も、医薬系ベンチャー企業への投資家の注目は続くと思われますので、急成長が期待できそうな低位株を、有望と考える理由を付してご紹介していきたいと考えます。

なお、投資判断は自己責任でお願いします。

今回は、抗体医薬開発の「カイオム」をご紹介します

カイオムは、「抗体医薬開発」に特化したバイオ・ベンチャー企業です。

抗体医薬とは、簡単に言うと、

私たちの身体は、どんな異物が侵入してきても、その特定の異物にある抗原（目印）と結合して体外へ除去する働きをするピッタリの抗体（免疫グロブリンというタンパク質）を作ることができます。

この抗体は、特定の抗原のみと結合する性質をもっているので、他の正常な細胞には害は与えません。

この特定の抗体を作製して医薬品にすることを抗体医薬といい、外部で薬品として作りだされたものが抗体医薬品となります。

カイオムの会社概要と株価推移

まずは、カイオムについてご紹介します。

1.カイオムの成り立ちと事業形態

国立理化学研究所で発明されたの抗体作製基盤技術「ADLibシステム」の実用化を目的として2005年に設立された創薬ベンチャー企業で、2011年12月に東証マザーズに上場されました。

「医療のアンメットニーズに創薬の光を」を掲げ、現状では有効な治療法がない、あるいは有効度が低い疾患に有効な抗体医薬品の創出に取り組むことを経営理念にしている。

2005年の設立以来ADLibシステムの技術導出（ライセンス供与）を中心的なビジネスモデルと位置づけ、どちらかというと収入に直結する創薬支援に重きを置いた経営になっていたが、創薬事業の研究開発費という先行投資負担が重く業績低迷が続いた。

このため、2017年2月に経営陣の刷新が行われ、創薬開発に軸足を置くビジネスに大きく舵をきりました。

爾来、革新的抗体作製技術「ＡＤＬｉｂシステム」をベースに、治療薬や診断薬などの抗体医薬品を創出する「創薬事業」と、抗体作製技術等を用いて製薬企業や診断薬企業、大学等の創薬研究を支援する「創薬支援事業」の両輪経営を基軸に事業運営を行っている。

しかし、現状は、創薬事業は先行投資型ビジネスになるため、創薬事業の研究開発費を創薬支援事業で補うという構図になっている。

そして、創薬事業は、パイプライン（医療用医薬品候補化合物、新薬候補）の拡充と早期の導出、創薬支援事業は、取引先及び既存取引先との取引拡充に注力しており、現在の新型コロナウイルスの抗体作製受託なども行っている。

2.株価推移と現在位置

2011年12月上場後しばらくは300円を挟む小動きを続けていましたが、2012年9月に、俄かに脚光を浴び13年1月には一挙に5000円まで急騰する人気を博しました。

しかし、当然ながら、医薬品はそう簡単に創薬が商品化できるものでなく新薬候補の選定に関わる研究開発から臨床試験を経て商品化まで最低でも１０年はかかるとされており、この間の創薬研究費を稼ぎ出すべき創薬支援事業においても、すぐには顧客開拓ができるものではなく、早期黒字化もなかなか実現できず、結果として株価は大きく下降していくことになりました。

この間、創薬支援事業では、中外製薬、Chugai Pharmabody Research Pte. Ltdの外にも新日本科学、田辺三菱製薬及びTanabe Research U.S.A、小野薬品、協和キリン、富士レビオ等といった超優良企業との繋がりも着実に拡大したが、創薬研究開発の先行負担を賄うには至らず赤字経営は現在も続いている。

結果して、株価は、5000円から500円近辺に下降し、さらに300円へ、最近では3月11日の通期決算見通しを受け急落し3月13日には151円をつけた。

その後、コロナ関連の思惑で再度注目を受けて500円近辺まで買われる場面もあったが、今は再度、200円台に逆戻りとなっている。

【上場以来の株価推移】

3.独自開発ADLibを含む高レベル抗体作製技術群と周辺技術を所有

カイオムは、抗体医薬品を作り出す為に必要な抗体作製技術として、理化研で発明された独自の抗体作製技術「ADLibシステム」のほか、「ハイブリドーマ法」やマウスやニワトリを用いた「Ｂ Cell Cloning」などの複数の抗体作製技術のほか、抗体作製に関連した技術「多重特異性抗体作製技術（Ｔribody）」や「抗体の親和性向上技術」などの抗体エンジニアリング技術、たんぱく質調整技術を保有しています。

特に、「ADLibシステム」は、カイオムしか持っていない技術で、「抗原があれば10日前後の短期間でヒトIgG抗体が作製できる画期的な技術」です。

カイオムは、これらの技術を駆使し、「体内に侵入する細菌やウイルスなどの抗原を排除するために作られる抗体の正体を特定して医薬品として利用できるようにする」抗体医薬開発会社です。

4.アンメット（未だ有効な治療法がない膵臓がん・肺がん・アルツハイマー病・糖尿病合併症・筋萎縮性側索硬化症等）抗体医薬の創薬が柱

カイオムは、未だ有効な治療法が確立されていない膵臓がん・肺がん・アルツハイマー病・糖尿病合併症・筋萎縮性側索硬化症等に対する抗体医薬品の創薬を事業の中心に据えています。

従来の抗がん剤は、正常な細胞まで作用して副作用を起こすものが多く、がん治療には使用しづらい面がありましたが、抗体医薬品は、抗原のみをピンポイントで狙い撃ちできる画期的な治療薬であるため様々な疾病の抗体の発見と抗体薬の開発研究が進められようとしています。

カイオム株推奨理由

抗体医薬分野で独自技術を持ち永年の大学や研究機関とも太いパイプを有し、また多数の優良薬品メーカーとも強固な関係を築いているカイオムが、現在、11本ものパイプラインを持ち永年の研究開発の果実がそろそろ収穫できそうな進捗状態になってきています。

このような状況を鑑み、パイプラインが遠くない時期に開花するものと考えカイオムを低位株の成長株として推奨します。

以下、推奨理由を上げます。次回にも、なお推奨理由等に触れていきたいと考えています。

【推奨理由第一】抗体医薬は、今後ますます様々な疾患分野への拡大展開が続く

この他に、抗体医薬は、リウマチ、ぜんそくなどのアレルギーなどにも使われています。

抗体医薬は、バイオ医薬品の牽引役としてオブジーボ、ADC（抗体複合体）、バイスペシフィック抗体などの多価抗体へとさらに有用性を高めた抗体医薬開発が進められ拡大が続いていくと見込まれています。

私は、抗体医薬分野で独自技術を持ち大学等各研究機関とも太いパイプを有するカイオムから、近々世界に注目を浴びるカイオム発抗体医薬が生まれると感じています。

従って、低位株の成長株として抗体医薬の創薬事業及び創薬支援事業を展開する「カイオム」を推奨します。

【推奨理由の第二】異色のパイプライン（新薬候補）数と進展進むパイプラインの多さに期待！

医薬品ベンチャー企業の中には、事業収入がまだ見込めない研究開発段階ではあまり多くのパイプライン（新薬候補）を持てずにいたため、それがうまくいかなくなった途端に事業継続の屋台骨を失い失脚するところ（アキュセラ等何社かが上場廃止となりました）もありました。

しかし、カイオムには現在、11本ものパイプラインが並行して研究開発が進められていて、1本は臨床試験入り、1本は臨床試験申請済み、3本は前臨床の終盤期に、6本は前臨床に向けて創薬研究終盤期入り、と異色の同時進行パイプライン数を持ち、しかも、いずれもが導出間近の段階に着実に歩を進めているという事実です！

※パイプライン（新薬候補）」とは、研究開発の段階から、臨床試験(治験)を経て、医薬品として販売されるまでの「医薬品候補物質」のことを言います。

【推奨理由第三】全てのパイプラインの特許を世界（日本、米国、欧州、中国等）で着実に取得済み

カイオムは、既に2017年9月にスイスのADC Ther apeutics社に「ADCT-701」（ヒト化抗DLK-1モノクロ―ナル抗体の薬物複合体）を導出していますが、世界での特許を取得しているため、ADCT社への導出条件は、「ADC抗体開発用途を限定」して全世界における独占的な供給権付開発・製造・販売権を許諾しする契約内容で締結できています。

従って、ADCT社で「ADCT-701」を使って開発用途でない使用をする場合には、再度契約が必要で、その際は再度一時金やマイルストーン、ロイヤリティーが得られることになります。

ベンチャー企業にとって最大の収入源はこれらであり、そのためには、特許権の確立が非常に重要なものとなります。

従って、カイオムでは、時々特許取得の開示がありますが、これはベンチャー企業にとっては大変重要な将来の特許権使用料（一時金、マイルストーン、ロイヤリティー等）の収入根拠となります。

【補足】スイス　ADCT社への導出品「ADCT-701（ヒト化抗DLK-1モノクロ―ナル抗体の薬物複合体）」は、がん細胞の表面に発現するたんぱく質「DLK-1」を攻撃するADC抗体で、2017年9月にスイスの「ADC Ther apeutics社」へ導出し、2019年11月に「新薬臨床試験開始申請」に必要な毒性試験が終了、ADC T社では前臨床の最終段階が順調にいき、2020年移行の治験申請を見込んでいる。

【推奨理由第四】創薬及び創薬支援事業を通じていくつかの有力製薬会社大手及び大学や研究機関とのパイプができている。

カイオムは、創業以来の研究開発を通じて大学や研究機関とのネットワークができており、又、創薬支援活動を通じて、中外製薬、Chugai Pharmabody Research Pte. Ltdの外にも新日本科学、田辺三菱製薬及びTanabe Research U.S.A、小野薬品、協和キリン、富士レビオ等とも太いパイプが構築されています。

特に、創薬のターゲットである新しい抗原を外部の大学や研究機関から獲得しているが、これを可能にしているのは、、同社の研究員（半数以上が博士号保有者）や専門職員による強力なネットワークが構築されているからです。

このため、各関係先との共同研究等でアンメットニーズに対する抗体医薬の可能性があれば疾患領域を限定せず早期の段階から抗体作製に取り組むことが可能であります。

また、新薬開発（創薬）には、「シーズを提供するアカデミア」と「製品化を目指すメガ・ファーマ」をつなぐバイオベンチャーの役割が大変重要となっているが、カイオムは、抗体開発候補品創出能力の高さを武器にこの役割になくてはならないポジションを確保しつつあります。

【推奨理由第五】大手製薬会社とのスポンサー的提携話（或いは買収？）が舞い込む可能性がある

製薬業界では、1990年前後に開発された大型医薬品の特許切れなどから、後発薬による売上減少をカバーする必要に迫られたが、社内での新薬開発では間に合わず、外部からの技術導入や、従来有効な治療法のなかった疾患（アンメット・メディカル・ニーズ）領域へ重点を移すなどの必要が生じ、ベンチャーが得意とする抗がん剤などのバイオ医薬品の分野の取り込みから、バイオベンチャーとの提携や買収が積極的に行われてきました。

今後も、この動きは加速されていくものと思われ、優秀な技術力や特許を保有するカイオムはその対象になる可能性は高いと思われる。

【推奨理由第六】資金繰りに問題はなく株価の底値鍛錬も十分であるため、長期的に底値拾いのスタンスで急騰を待つのもローリスク・ハイリターン投資に繋がると思われる！

最後に：低位株カイオムの投資戦略は、小額底値拾いの長期戦略で！

以上より、カイオムは漸く抗体医薬ベンチャーとして創薬開花期が近いことを感じます。

パイプラインの一つが花開けば、カイオムの業態変貌が期待されます。

カイオムではそのための布石を着々と打ってきており、しかも一輪の花（パイプライン）ではなく11輪の花（パイプライン）が並行して研究開発が進められ、漸く、順次開花していく実りの秋が訪れようとしています。

私は、カイオムがテンバガー銘柄の１つになることを信じて、この安い底値圏で下がれば買う投資スタイルで少しずつ拾っていこうと取り組んでいます。

皆さんも、推奨理由等に共感いただければカイオムへの投資を考えてみられてはどうでしょうか？

なお、低位株の投資における留意点については「低位株お宝探し①|銘柄選びは会社を良く知り小額長期投資を基本に！」をご覧ください。

また、投資に当たっては自己責任でお願いします。

今回の私の推奨が皆さんの資産形成に役立ては大変幸せです。

いよいよ税金対策シーズン入り！

1．ふるさと納税で所得税と住民税等を節税をしょう！

寄付額の３割に相当する返礼品が貰え、更に、寄付額から２千円引いた額が今年度収めた所得税や来年度の住民税が減税されます！

限度額を知って、年内にふるさと納税を節税に生かしましょう！

なお、ふるさと納税のしくみ等は、「ふるさと納税って？節税効果が大きく活用しないと損！おすすめ利用法」をご覧ください。

しかしながら、利用方法が今ひとつわからない、お得で便利な申し込み方法はなんなのか、といったことで戸惑っている方もおられると思います。

2．初めてでも簡単で使い勝手が良い窓口は？

1）ふるさと納税サイトを利用するのが最も便利でお得！

窓口には、主として、「自治体に直接申し込む」、「百貨店や店舗で申し込む」、「ふるさと納税専門サイトを利用する」の３つの方法があります。

直接、自治体窓口（ホームページ）に申し込むことができますが、直接取引の為、手続き、連絡等が面倒で度々利用するには煩わしさがあります。

百貨店や店舗を利用する方法は、狙い目の物がある時は良いですが、都度、出かける手間がかかります。

以上に比べて、サイトは、パソコンやスマホで手軽に商品を見比べながら選べ、手続きも簡単に済みます。従って、最も便利で使い勝手がいい方法とと言えます。

2）大手有名サイト

3）オススメサイト

（1）専門サイトに求められるもの

①簡単で便利に操作ができる。
②自治体数や商品数、ジャンル数が豊富。
➂ほしいものがすぐ見つけられる便利な検索ツールが用意されている。
④選ぶ際に役立つ、ランキングや口コミデーターが充実している。
⑤申し込み手続きが簡単。
⑥ポイントなどのメリッが充実している。
⑦信用度が高いサイトである。

（2）オススメ5サイト

以上の観点から、以下の５サイトとをおすすめします！

楽天ふるさと納税、ふるなび、さとふる、ふるさとプレミアム、ふるさと本舗となります。

（3）オススメ5サイトへはこちらから！

おすすめサイト	各サイト入り口
楽天ふるさと納税	楽天市場
ふるなび	ふるなび
さとふる	ふるさと納税！さとふるが簡単！
ふるさとプレミアム	最速１５分ふるさ と納税はふるプレ
ふるさと本舗	ふるさと本舗

低位株には大化けが期待できる有望株が豊富

一般的に株価1000円未満の銘柄を低位株と言いますが、上場株3732社（30年前は1752社）には、何らかの事由で株価低迷に陥っている銘柄がたくさんあります。

低位株にはリスクがありますが、ある日突然、株価急騰というのも稀でなく、少ない資金で大きく稼ぎたいという個人投資家や超プロ級投資家等にとっては魅力ある対象でもあります。

しかし、低位株のほとんどは、業績低迷等で不人気銘柄ですから普段は見向きもされずなかなか発掘することは難しいものがあります。

私の場合、直近では、株価低迷に陥っていたサイバダインが8月3日の「HAL医療用・単関節タイプが保険適用が決定、脳血管疾患などのリハビリテーションを目的に展開開始」の発表を受けて急騰開始、次いで、台湾等での保険適用承認などの情報で一気に300円台にあった株価を800円台まで浮上させることができました。

新型コロナによる世の中変貌で急騰する低位株が続出！

特に、今回は、新型コロナによる世の中の変貌を受けて急騰した低位株の銘柄がたくさんあります。

一例をあげると次のような銘柄が急騰を続けました。

これらの銘柄の急騰は、環境のあまりにも大きな変化を受けて一躍注目を浴びたためでありますが、株式市場の大暴落をチャンスと見て株式投資を始めた方の急増も低位株急騰の要因だと思われます。

このように、環境の急変によっても永年株価低迷にあった低位株が急騰する場合があります。そういう意味では、低位株にはお宝銘柄が埋もれているともいえそうです。

低位株投資の魅力と注意すべき留意点

低位株の魅力は、少ない資金で投資ができること、そして、何と言っても大きな値上がり益が期待できることです。

しかも、低位株は、その名の通り株価が低いので人気化すると参加者が殺到し取引量も急増します。しかも下値鍛錬ができているので株価が急変すると一方通行になりやすいのです。

なおかつ、相場環境の悪化で全体的に相場が崩れ、今まで主流であった銘柄群が急落するような場合でも、下値鍛錬ができている低位株の中には底堅く逆に買われるものも少なくありません。

そういった意味で、あくまでも銘柄選択の仕方にもよりますが、分散投資の一環として低位株の組み入れもリスクヘッジとして必要な資産運用術ではないかと考えます。

では、低位株から有望株を発掘するには、どういうところに着目すべきかですが、なかなか難しいものがあり、少なからず当たりはずれはつきものです。このため、動意づいた株に乗れという株式投資の王道がありますが、素人にはなかなか動意づいた株に飛び乗るのは難しいものがあります。

その先上がるとは限らないし、高値掴みになるかも知れないなどの心配からから手を出せないのです。従って、自分がある程度研究して気が乗る銘柄にコツコツ拾って動意づくのを待つのが低位株投資の王道だと考えています。

このため、普段より低位株を研究して値ごろな株価で拾っておくことがリスクヘッジになり、時として大きな値上がり益が得られる運用の仕方ではないかと考えます。

低位株投資に必要な注意点と留意したいこと

しかし、低位株の所以は、その銘柄に株価低迷の理由があってのことですから、低位株の多くには、いくら待っても値上がりしない、あるいは、業績不振が長引けば当然ですが倒産するリスクすらあります。

従って、低位株への投資には当たっては、是非とも留意すべき注意点があります。

低位株の株価低迷には、業績の急落ないしは景況感の低迷などを受けた一時的な要因と経営破たんが懸念される根深い要因とがあります。

従って、低位株でも、まずは行き詰まる心配がないことが第一です。

1.まずは株価低迷の理由を見極める！

株価低迷には理由があるはず。従って、これはと思った銘柄があれば、まずは株価低迷の原因探求から始めることです。その為にはその会社を良く知ることが第一です。

特に、倒産リスクの有無、長期業績不振理由、長期株価低迷理由、企業経営や情報開示に対する株主の不信有無等について、会社のホームページから過去のお知らせや株主に対する会社説明会、業績修正の頻度等の情報に実際に目を通して納得いくまで精査することが重要です。

2.業績浮上の芽がどこにあるかを見出せることが重要

低位株の狙い目は、当面は業績低迷にありながら、経営革新や技術力・開発力向上の努力が確認でき着実に業績改善の方向にあると確信できるところにあります。

そのために会社はどこに力を入れ業績浮上に取り組んでいるか、着実に前進しているか等について、その会社のホームページ等から確信できることが重要です。

低位株銘柄は、投資家から見放されているわけですが、中には、優れた技術力や開発力を持ち着実に浮上準備が進んでいながらも株価が低位に放置されたままのものがたくさんあります。

3.低位株投資は、機が熟すのをじっくり待つ長期運用スタンスが基本

低位株は、業績見通しの長期低迷等が原因なので、業績回復の機が熟すのを待つという長期運用を基本とすべきと考えます。従って、下値があれば拾う難平買いで平均単価を下げながら長期的に値上がりを待つスタンスが基本かと考えます。

4.下値メド（底打ち）をじっくり見極めるスタンスが大事

株価が下降中のものは、割安と思えても決して手を出さないことです。

じっくり下値固めを待った上で少量の味付買いで出動開始が基本です。あくまでも低位株投資は長期投資が基本で買いチャンスは今後いくらでもあるという投資スタンスが必要です。

5.低位株投資を、ハイリスク・ハイリターン投資にしない

低位株投資を、ハイリスク・ハイリターン投資と言う方がおられますが、それは、短期的な投資運用の場合や企業実態・価値を無視した割高な買い方に起因する考え方です。

その企業の実質価値を推し量るスクーリング指標（配当利回り、PER/PBR、自己資本比率、キャッシュフロー等々）から見て、割高な買い方をしないよう留意すれば、間違いなくローリスク・ハイリターンの運用が期待できると考えます。

その為には、その企業の価値を推し量るのにふさわしい次のいずれかのスクーリング指標を用いて、その株の下値目途を頭においておくことが重要となります。

6.低位株投資は小額投資のスタンスで

低位株投資は、時間をかけてじっくりと下値拾いに徹するスタンスが必要。

そういう意味では、低位株投資は「小額投資非課税制度（NISA)」が向いているかもしれません。（但し、利食いでは引き出す必要が生じることもあるので？）

7.銘柄選びのポイントは「急騰期待できる材料があるか」

低位株投資の最大の狙いは、急騰期待にあります。

従って、何といっても急騰期待ができる材料（業績の上昇や、業績アップにつながると思われる新商品や新技術などの発表があったか）があることに確信が持てると言うことが銘柄選びの最大のポイントとなります。

その為には、やはり、その企業のホームページより過去のお知らせや株主に対する会社説明会などの資料をもとに納得のいくまで精査してみることが必要となります。

特に、急騰が期待できる何かがなければなりません。例えば、開発力や革新力があり、時流に乗る商品や技術などが期待できそうだというような見込みがもてるかどうかということです。従って、その企業の実態をよく把握した上でそれらのことが実感できるということが大切です。

8.低位株と言えども1日の取引額が2000万円以下の銘柄は外す

取引額が小さいと極端な値動きに左右されやすいので、少なくとも1日の売買額が2000万以上ある銘柄を投資対象としましょう！

9.低位株の銘柄選びは500円以下の株価がおもしろい。但し200以下はリスク大

銘柄選定は、極力500円以下の株価低迷銘柄が手ごろでおもしろい。

但し、200円以下の銘柄は一部を除いてリスク含みの材料がある可能性が高いので資産形成には不向きか？

低位株のおすすめ株は、次回以降でご紹介してまいります。

御紹介します銘柄は、抗体医薬の「カイオム」、スマホゲームの「アエリア」、セキュリティーソフトの「ソースネクスト」、創薬ベンチャー「メドレックス」、ネットビジネス大手の「楽天」、ネット証券「マネックス」などを予定しています。

－－－－－－－－－－－－－－－－　完　－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

いよいよ税金対策シーズン入り！

1．ふるさと納税で所得税と住民税等を節税をしょう！

寄付額の３割に相当する返礼品が貰え、更に、寄付額から２千円引いた額が今年度収めた所得税や来年度の住民税が減税されます！

限度額を知って、年内にふるさと納税を節税に生かしましょう！

なお、ふるさと納税のしくみ等は、「ふるさと納税って？節税効果が大きく活用しないと損！おすすめ利用法」をご覧ください。

しかしながら、利用方法が今ひとつわからない、お得で便利な申し込み方法はなんなのか、といったことで戸惑っている方もおられると思います。

2．初めてでも簡単で使い勝手が良い窓口は？

1）ふるさと納税サイトを利用するのが最も便利でお得！

窓口には、主として、「自治体に直接申し込む」、「百貨店や店舗で申し込む」、「ふるさと納税専門サイトを利用する」の３つの方法があります。

直接、自治体窓口（ホームページ）に申し込むことができますが、直接取引の為、手続き、連絡等が面倒で度々利用するには煩わしさがあります。

百貨店や店舗を利用する方法は、狙い目の物がある時は良いですが、都度、出かける手間がかかります。

以上に比べて、サイトは、パソコンやスマホで手軽に商品を見比べながら選べ、手続きも簡単に済みます。従って、最も便利で使い勝手がいい方法とと言えます。

2）大手有名サイト

3）オススメサイト

（1）専門サイトに求められるもの

①簡単で便利に操作ができる。
②自治体数や商品数、ジャンル数が豊富。
➂ほしいものがすぐ見つけられる便利な検索ツールが用意されている。
④選ぶ際に役立つ、ランキングや口コミデーターが充実している。
⑤申し込み手続きが簡単。
⑥ポイントなどのメリッが充実している。
⑦信用度が高いサイトである。

（2）オススメ5サイト

以上の観点から、以下の５サイトとをおすすめします！

楽天ふるさと納税、ふるなび、さとふる、ふるさとプレミアム、ふるさと本舗となります。

（3）オススメ5サイトへはこちらから！

おすすめサイト	各サイト入り口
楽天ふるさと納税	楽天市場
ふるなび	ふるなび
さとふる	ふるさと納税！さとふるが簡単！
ふるさとプレミアム	最速１５分ふるさ と納税はふるプレ
ふるさと本舗	ふるさと本舗

富士Ｆ、既に現地でアビガン後発薬の生産流通が進んでいる中国への輸出販売に挑む！

アビガン、中国への輸出販売に向けて現地薬品会社と提携!

今朝（10月23日）の日経朝刊に、下記の驚くべき記事が掲載されました。

中国では、新型コロナへの対応において初期からアビガンが臨床試験に用いられ、新型コロナに有効との認識から早くからコロナ治療薬に用いられています。そして、中国では、現地薬品会社によるアビガン後発薬の生産販売が行われています。

そういった中、日本では、富士フイルムは、承認を得る為の治験量の確保難から申請が遅れていましたが、先ごろ漸く資料が整い当局への申請を終えました。

現在は当局の承認待ちですが、富士フイルムは、承認が得られる前提で、既に現地企業によるアビガン後発薬が生産流通してる中国において、品質面から十分に需要が見込めるとの判断で、現地薬品会社ケアリンクと販売及び開発の提携を進めたいということです。

アビガンは初期・中等症状向け治療薬であるが、飲み薬が困難な重症患者に投与できる注射剤への加工も共同開発へ

アビガンは飲み薬のため重症患者に使用できないことになっていますが、注射剤にすれば重症患者にも投与できるということで、ケアリンクと共同でアビガンの注射剤の開発にも着手するということです。

重症患者向け治療薬は、既に承認されている「レムデシビル」や「デキサメタゾン」があります。

しかし、アメリカ国立衛生研究所（ＮＩＨ）などの研究グループによると、「レムデシビル」は新型コロナウイルスの増殖を抑える効果がみられる反面、副作用の可能性があることから人工呼吸器が必要になる前に投与を開始することや、致死率を下げるためには、「レムデシビル」や「デキサメタゾン」の投与と並行して投与する「他の治療薬」の開発が必要だ」としていました。

このため、アビガンの注射剤ができて重症患者への投与が可能になれば、まさにこれに該当し、レムデシビルなどの治療薬と並行して投与できれば、重症患者の治癒力を一層増大させる効果が期待できるのではないかと考えられます。

重症患者向けが可能になれば、アビガンは新型コロナの万能薬となる

アビガンで、世界のコロナ禍が一刻も早く鎮静化されることを祈るばかりです！

世界では今なお新型コロナが猛威を振るっており世界の新規感染者が1日30万人を超す非常事態が続いています。

恐らく、治療薬や予防ワクチンがなければ、なかなか根絶は難しく、また、経済活動も元の正常な軌道に乗せることは難しいと考えられます。

アビガンの世界への普及によってこの忌わしき新型コロナの撲滅が一刻も早まることを祈るばかりです。

ーーーーーーーーーーーー　完　ーーーーーーーーーーーーーーー

今回のアビガンの申請は、2014年の条件付き承認に沿ったもの

アビガンは、もともと2014年（平成26年）3月にインフルエンザ治療薬として承認されたものですが、動物実験による副作用のリスクから、「新型のインフルエンザが流行し、他の薬剤が効かないと政府が判断し、政府が要請した場合に製造を開始する」という条件がつけられました。

此の度の、新型コロナへの使用承認申請は、この流れに沿ったもので、実際に新型コロナに有効かの治験結果をもとに再申請したものです。

（素人の発想で恐縮ですが、「ひょっとしたら、新型コロナに有効なアビガンは、他のインフルエンザにも効くのでは？」とアビガンへ期待を寄せています）

いよいよ税金対策シーズン入り！

1．ふるさと納税で所得税と住民税等を節税をしょう！

寄付額の３割に相当する返礼品が貰え、更に、寄付額から２千円引いた額が今年度収めた所得税や来年度の住民税が減税されます！

限度額を知って、年内にふるさと納税を節税に生かしましょう！

なお、ふるさと納税のしくみ等は、「ふるさと納税って？節税効果が大きく活用しないと損！おすすめ利用法」をご覧ください。

しかしながら、利用方法が今ひとつわからない、お得で便利な申し込み方法はなんなのか、といったことで戸惑っている方もおられると思います。

2．初めてでも簡単で使い勝手が良い窓口は？

1）ふるさと納税サイトを利用するのが最も便利でお得！

窓口には、主として、「自治体に直接申し込む」、「百貨店や店舗で申し込む」、「ふるさと納税専門サイトを利用する」の３つの方法があります。

直接、自治体窓口（ホームページ）に申し込むことができますが、直接取引の為、手続き、連絡等が面倒で度々利用するには煩わしさがあります。

百貨店や店舗を利用する方法は、狙い目の物がある時は良いですが、都度、出かける手間がかかります。

以上に比べて、サイトは、パソコンやスマホで手軽に商品を見比べながら選べ、手続きも簡単に済みます。従って、最も便利で使い勝手がいい方法とと言えます。

2）大手有名サイト

3）オススメサイト

（1）専門サイトに求められるもの

①簡単で便利に操作ができる。
②自治体数や商品数、ジャンル数が豊富。
➂ほしいものがすぐ見つけられる便利な検索ツールが用意されている。
④選ぶ際に役立つ、ランキングや口コミデーターが充実している。
⑤申し込み手続きが簡単。
⑥ポイントなどのメリッが充実している。
⑦信用度が高いサイトである。

（2）オススメ5サイト

以上の観点から、以下の５サイトとをおすすめします！

楽天ふるさと納税、ふるなび、さとふる、ふるさとプレミアム、ふるさと本舗となります。

（3）オススメ5サイトへはこちらから！

おすすめサイト	各サイト入り口
楽天ふるさと納税	楽天市場
ふるなび	ふるなび
さとふる	ふるさと納税！さとふるが簡単！
ふるさとプレミアム	最速１５分ふるさ と納税はふるプレ
ふるさと本舗	ふるさと本舗

いよいよ富士フイルムがアビガンの承認申請を提出！

治験患者数の確保難から大幅に遅れていたアビガンの承認申請が、10月16日に当局へ提出されたとのことです。

慎重にも慎重を重ねる堅実重視の富士フイルムからの申請であるためアビガンのコロナ治療薬の承認は間違いないものと確信します。

今後当局で審査をして決定される訳ですが、遅くとも11月には承認されると思われます。

アビガンは初期・中等期症状患者向けの治療薬で新規感染者治療に使われる！

先にコロナ治療薬として承認されている「レムデシビル」や「デキサメタゾン」は、ＮＩＨなどの研究グループによると、「新型コロナウイルスの増殖を抑える効果がみられる反面、副作用の可能性があることから人工呼吸器が必要になる前に投与を開始することや、致死率を下げるためには、「レムデシビル」や「デキサメタゾン」の投与と並行して投与するほかの治療法の開発が必要だ」としていました。

従って、この2つの治療薬は。呼吸器装着を要するような重症患者向けとして承認されたもので新規感染者には通常副作用の危険性が高いことから使われないことになっています。

このため、新規感染者には、現在まで、これといった治療薬がなく、これまでは対処療法が主な治療法になっていました。

従って、若者は免疫力から自然治癒力が優れ対処療法で改善しやすいのに対し、中高年齢者は高齢化に伴う免疫力低下から重症化するリスクが高いものとなっています。

このため、新規感染者に対する治療薬の開発が急がれていましたが、既存薬であるアビガンが、このたびコロナ治療にも有効であるとの実証治験結果が得られたので申請する運びになりました。

これにより、アビガンは、妊婦等特定期間を除いて新規感染者の治療に使用されることになります。

世界の新規感染者が1日38万人（10月14日集計）と、なお猛威を振るって拡大中！

世界では今なお新型コロナが猛威を振るって拡大を続けております。

恐らく、治療薬や予防ワクチンがなければ、なかなか根絶は難しく、また、経済活動も元の正常な軌道に乗せることは難しいのではないかと考えられます。

従って、その突破口としての新規感染者向け治療薬の出現が不可欠なものとなっていました。

そういった中で中国の実証発表や著名人の有効性証言などからアビガンの早期承認が期待されつつも、治験者数の確保難や藤田医科大の有効性なしの発言、やみくもに厳格性を求める医師や関係者等により承認申請準備が遅れていました。

しかし、富士フイルムの懸命の治験遂行と慎重厳格な治験結果を踏まえた分析結果をもとに、漸く治療薬（コロナ治療薬としても有効性あり）申請が当局に提出されました。

世界の状況を鑑み遅滞なく厚労省による審査が行われ、間違いなく承認を得られるものと思われます。

問題は、世界の需要にいかに早く応えられるかの生産体制の確保にあります

富士フイルムでは、既に3月より政府の要請する数量確保及び国内の需要に対応するためアビガンの増産を段階的に進めてきております。

自社グループ会社はもとよりデンカなど多数の国内外企業とも既に提携し増産体制の構築を進めています。

【富士フイルムの「アビガン」承認申請及び増産に向けた取り組み経過】

しかしながら、現在は承認待ちの面もあり生産体制の現状は一挙に世界の需要に対応できるまでの段階に至っているのか懸念されます。従って、承認が決済された時点でどれだけ早く生産規模の拡大が図れるかが大きな課題となると思われます！

世界の需要に応えられる供給量の確保には政府支援が不可欠！

一刻も早い承認決済は、一人でも多くの感染者の命を救うことに繋がります。

そして、承認と同時に世界の需要に応えるには大幅な量産体制が急務となります。

折しも、WHOが、世界の治験データーを見て「レムデシビル」が死亡率改善に効果がみられない等のまたもや物議をかもす見解を出した。詳細は分からないが、重症者患者向け治療薬が失われることはコロナ禍の鎮静化機運に水をさすことになりかねません。

従って、一刻も早いアビガンの承認と世界への供給が急がれます！

その為には、やはり政府の支援が不可欠でコロナ鎮静化責任を負う政府の力量が問われることになると思われます！

菅総理の行動力に期待したいですね！

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

完

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

• アビガン承認申請へ！初期・中等症状治療薬出現でコロナ禍鎮静始動！
• 厚労省医系技官トップ交代で挽回できるか非常時のコロナ対策推進力強化！
• コロナ禍の鎮静に今最も必要なのは中等症状患者向けの治療薬！
• 2つのコロナ治療薬が承認されたが患者数の減少効果が見えて来ないのは？
• 無症状、軽症者36人へのアビガン投与で有効性確認できずの呆れた報道！
• タカラのコロナ検査法の米国申請に見る非常時認識乏しい日本の審査機構
• アビガンの承認スピード、米レムデシビル承認の非常時対応に学ぶべし！
• アビガンのコロナ治療薬承認間近に！世界を救う救世主に！（4）
• 新型肺炎で激震の株式市場に燭光、「アビガン」が世界を救う！（3）

曖昧な報道表現が投資家の誤解を招き、株式市場に混乱をもたらす！報道の正確性を問いたい！

ワクチンの正式承認と量産化は全く別物、今のコロナ禍で急務なのは正式承認が何時かが問題。

前日のNHK報道を受け、本日（10月15日）のアンジェス株は寄付きから急落！

前日のNHKの下記の報道を受け、アンジェス株は、本日の寄付きから売り気配を切り下げ急落しました。

この記事では、「DNAを活用した新しい技術のワクチンですでに臨床試験を行っている大阪のベンチャー企業からは「開発がうまくいったとして、大量生産が可能になるのは2022年の後半になる」と説明がありました。」と実名はないが、アンジェスの担当者から説明があったと報道しています。

曖昧な報道内容で個人投資家は動揺と混乱、売り気配に狼狽売りで大暴落！

ただ、この表現だけでは、正式承認が得られるのが2022年までずれ込むのか、正式承認そのものは来年の早い段階で得られても、量産体制に入るのが2022年までかかるのか、内容がよくわかりません。

量産体制が100万人分とか500万人分とか言われても難しいということなのか、正式承認が遅れに遅れて2022年後半ということなのかで大きな意味合いが異なります。

とにかく正式承認される時期が問題なのであって、量産規模の問題はその後の問題だと思われます。

従って、この表現では、正式承認そのものが2022年後半までずれ込むと受け止められて失望させられた。

アンジェスのワクチン開発の進捗状況は極めて順調のように思われる！

非臨床試験を6月25日にクリアし、6月30日から開始した大阪市大付属病院、阪大付属病院での第1/2 相臨床試験も10月12日に終え全接種が完了、試験の総合判断速報結果を第4 四半期に公表すると12に日に予定を発表しました。

アンジェスは、10月12日に、次のようなお知らせで、試験の総合判断速報結果を第4 四半期に公表する予定を明らかにしました。

世界に類をみないアンジェスのプラスミドDNA製法の技術を活かした画期的「新型コロナDNAワクチン」の一刻も早い正式承認が得られることを見守りたい！

早ければ、年明け早々から数百人規模の第Ⅲ相臨床試験（多数の患者を対象に、有効性と安全性を検証する試験）をクリアし年明け前半にも正式承認が得られるよう祈りたい。また当局も協力願いたいものです、

そして、世界中でコロナの脅威に怯える人々の救世主になってもらいたいものです！

====================================================

ファイナンシャルアカデミー　株式投資の学校

株式投資は短期的にはものすごく運に左右されますが、中長期的には努力に比例します。

ただし、せっかくの努力も正しい方向付けのもとになされないと
徒労に終わってしまう可能性もあります。

効率よく株式投資の知識を身につけたい方、
まずは、株式投資の学校の体験学習会へご参加ください！

https://px.a8.net/svt/ejp?a8mat=3BDZY9+58QGBE+1IRY+25HCO3
====================================================

極めて限定された重症患者向け治療薬では患者数の激減に繋がらない！コロナ鎮静化には、中等症状向けの治療薬登場が待たれる！！

緊急事態宣言効果で期待された新型コロナ鎮静化の持続も、このところの連日の新規感染者数の大幅な増加から、先行き不透明感が強まり不安が広がっています。

世界中が待ち焦がれた治療薬として、「レムデシビル」、「デキサメタゾン」が承認されたが、未だ、米国や日本おいてこれら治療薬による効果が一向に見えてきません。

薬の確保と流通の問題もあるかと思われますが、一番の理由は、これらの治療薬は、「極めて限定された重症患者向け」という制約があるためで、患者数を激減させる効果は乏しいと言えます。

患者数を激減させるには、患者の大半を占める中等症状患者を対象にする治療薬が急務で、「アビガン」はまさにそういう目的に適う大衆治療薬になりうるではないでしょうか？

先行承認されたコロナ治療薬「レムデシビル、デキサメタゾン」の治療効果の状況が見えて来ない！

5月初めにアメリカで「レムデシビル」が新型コロナ治療薬として承認され、日本でも5月24日に特例承認されました。

また、抗炎症薬「デキサメタゾン」も、英国での効果確認結果から7月17日に治療薬承認されました。

この2つの治療薬により、新型コロナ患者数の減少に大きな期待が持たれていますが、現在のところ、アメリカでも日本でもこれら治療薬の効果に言及した情報はあまり聞こえてきません。

もっとも、これら治療薬が品薄で手に入らないことが一因かも知れませんが、一番の問題は、これら2薬の投薬対象となる患者の特殊性にあると思われます。

2つの治療薬は、極めて限定された重症患者のみに投薬可能！

「レムデシビル」は、米国では、重症の入院患者を対象に緊急時の使用という条件付きで承認され、日本では、原則として人工呼吸器や体外式膜型人工肺（ECMO（エクモ））を使うなどしている重症のコロナ患者に限定して使用承認されました。

一方、「デキサメタゾン」は、人工呼吸や酸素投与を必要とする新型コロナ患者への使用が推奨されています。

このように、いずれも重症化した患者で、原則として人口呼吸器や酸素吸入が必要な患者に限定した使用と決められています。

この治療薬では、全体の患者数減少の促進に余り寄与しない！

従って、この2薬は大半を占める初期症状や中等症状患者への投与には使用することはできません。

このため、この治療薬の投与対象患者は非常に限定されるので、全体の患者数を激減させる機能はあまり期待できません。

これでは、万人に効く新型コロナ治療薬が存在するとまでは手放しで喜べないですね？

患者数の減少促進には、初期・中等症状患者向けの治療薬が不可欠！

新型コロナの終息のために今一番待たれているのは、患者の大半を占める初期及び中等症状患者に効く治療薬の出現です。

「レムデシビル」も「デキサメタゾン」も、この段階を通過してさらに悪化し重症化してからの治療薬であり、できればここに至らない間に治療薬で直したいものです。

ワクチン開発も急がれるが、まずは、感染者の治療薬です。

最有力候補は「アビガン」ではないでしょうか？

まさに「アビガン」はそのための救世主であることは間違いないと信じたい。

患者数の確保難から承認申請のための必要治験数が遅れているが、早く承認され、世界の患者数の減少促進の起爆剤となってコロナ終息に寄与してもらいたいものです。

ー初期・中等症状患者向けの治療薬の早期出現こそコロナ終息の早道！ー

新型コロナは、無症状のままで治ったり、症状が出ても免疫力のある人は自然治癒力で治る確率が高いと言われています。

その「無症状」か「軽症」の感染者の僅か36人の観察経過で、薬の効果があって治ったのかどうかを医学的に立証するのは土台無理ですよね！

藤田医科大の先生もそう言いたかったのではないでしょうか？

会見での言い方にも問題がありますが、マスコミの捉え方、報道の仕方、倫理にも問題がありますね！

藤田医科大学のアビガン臨床報告、またもや誤った認識をまき散らす懸念が！

去る5月26日には、一部の報道機関が「医療関係筋によると、アビガンの有効性確認できず」と報じ、大騒ぎ。翌日の富士フイルムの株価はストップ安！。

このため、藤田病院は、さすが言葉足らずと責任を感じたのか、

「アビガンの観察研究の主たる目的は、患者の持病やアビガン服用後の症状の変化を観察して副作用がどの程度のものかを観察することです。

その結果、投与した約2000人の患者には新たな副作用は見つからなかったことが結論です。

我々の観察調査は、アビガンによる有効性を判断することではないが、

集計すると、軽症者では74％の改善が観察されたが、人工呼吸器を必要とする重症患者では約４０％に留まった」と釈明会見。

この時も、マスコミは「アビガンに有効性確認できず」と誤解を招く見出しで報道、アビガンの臨床治験数にブレーキをかけかねない悪影響を与えてしまった。

本日、「アビガン、有効性確認できず」と藤田医科大がまたもや誤解を与えかねない記者会見

そして、本日、藤田医科大が「有効性確認できず」の唐突な記者会見、

これに飛びつく報道陣、NHKまでもが中身をよく検証せず、

藤田医科大の出したごく当たり前の結果をそのままに「有効性確認できず」の論調で放映。

無症状や軽症患者の患者69人の内、投薬はわずか36人、ただでも自然治癒率が高い新型コロナにおいて投薬効果あったと、医師が言えるはずがない！

藤田医科大の「特定臨床研究」の目的は、新型コロナの「無症状患者と軽症患者」を対象に、アビガンの投与の有効性を研究するというものであった。

しかし、当初よりも被験者が少ない僅か69人を対象に、その内の36人にアビガンを投与して、投与しないものとの優位性を観察で立証しなければならないというものです。

ただでも自然治癒が高い新型コロナにおいて、ましてや、「無症状患者と軽症患者」において、僅か36人への投薬で、薬の力がどれほど効いたかなど、医師の勘で断定できるはずはありません。

藤田医科大が言っているように、「200人程度」の母数ならば判定できるかもと釈明している。

つまるところ中等症患者を対象とした富士フイルムの治験結果を待つしかない！

つまるところ、アビガンのメーカーである富士フイルムが、肺炎を起こしている中等症の患者などを対象にした治験を待つしかありません。

しかし、治験者の確保が難しく治験が思うように進んでいないのが実情、なんとも歯がゆいのが政府の傍観主義です。

しかし、富士フイルム、治験者の確保が進まず足踏み状態

富士フイルムの治験の対象は「中等症患者」ですが、

治験を始めた4月においては、病院では重傷者優先の受け入れのため、中等症患者の確保が進まず、

5月に入ると患者数そのものが減ってしまったため6月完了予定も早々と断念せざるを得ない状況、今も確保に奔走している。

世界では相変わらずの新型コロナの猛威で毎日5千人の死者が続く！

日本とは裏腹に、世界では、今なお恐ろしい勢いで感染拡大が続いており、コロナによる死者も毎日5千人を超す規模が続いています。

アビガンについては、副作用の懸念はなく、早期の世界中の患者への投与実現を期待したいものです。

世界では各国でアビガンの治験、有効性確認が進められておりそちらの認知を待ちたい！

アビガンについては、世界各地で治験が行われているので早晩海外から有効性確認の報が来ることを期待します。

最後に、マスコミに言いたい。「報道に際しては、中身を正確に精査した報道に心がけてもらいたい。良くも悪くも煽ることがマスコミの仕事ではないはず！」と。

外出自粛や、密を避けてと報じ乍ら、片や、ディズニー開園で喜び合う子供たちをクローズアップして、行きたい衝動を煽ることは控えませんか！

タカラバイオ、2時間で5000件検査可能のPCR検査手法を日本でなく米国に申請！

世界で普及しているロッシュの装置が4128件検査するのに24時間かかるものを、わずか2時間で可能な装置を開発し米国FDAにに申請、近く承認されるということが報道されました。

え！どうして日本でないの？

それにしても、早期承認でタカラバイオの装置が世界の混乱収束にいち早く貢献できるようになれば米国様様ですね！

日本の承認審査に時間がかかり過ぎるため？

日経の下記記事によると、米国には、迅速な承認体制があったためだという。

「日本の承認体制は、欧米に比べスピード感が劣り、有効な医薬品が活用できない現状がある」と同記事で指摘されている。

日本の承認審査が既成概念に囚われるのは、非常事態認識の違いが根底にあるのでは？

通常時ならば、承認審査に十分な時間を取り万全を期すのは、過去の教訓からもっともなことです。

しかし、未知のコロナウイルスが猛スピードで世界に拡大し、多くの尊い命が失われていく中での非常事態では、人命第一を考えた非常時対応が優先されるべきではないでしょうか？

未だにアビガンの承認にメドが立たない日本の承認審査機構の非常事態認識に疑問！

先ごろ、富士フイルムは、「アビガンの承認審査は、感染者数の減少により治験が捗らず審査に必要な治験数の確保に難渋しているので7月以降になる」と発表、企業任せの治験では、感染者確保に難儀するのは当然、これにも助け船を出さない承認審査機構の非常事態認識の乏しさを感ぜざるを得ない。

問題（事態認識の脆弱性）の温床はどこか？厚労省は、早期承認を期待していると言う？

どうなる、日本の医薬品メーカーの競争力確保

いよいよ税金対策シーズン入り！

ふるさと納税で節税を考えましょう！

「ふるさと納税って？節税効果が大きく活用しないと損！おすすめ利用法」をご覧ください。

下の商品を選ぶとふるさと納税ができます！

今朝の日経「アビガンが映す日米の差」、非常時の薬許可　米は機動的！　　日経

漸く日経新聞も、このような見出しの記事を出した。

先日までの日経の社説には、まったく逆の、「薬の承認には慎重であるべきだ！」の論調記事が2～3回出されていた。

未知のウイルスでたくさんの命が奪われている非常事態、一刻も早く患者の命を守る薬の提供ができるよう手を尽くすのが政府の最大使命のはず、アビガンのような有効の可能性がある治療薬については、一刻も早い審査を実施して投入ができるよう図るのが非常時対応ではないでしょうか？このような非常時における治療薬の承認については、米国のように特殊事態に対応できる非常時対応システムの構築が必要ではないでしょうか？この日経の記事も非常時のありかたを問いかけているような気がします。

アビガンのように安全性に問題がなく、効果ありの結果も多数ある既存の承認薬においては、極力承認を早めることができる仕組み作りの必要性を感じます。

以下が今朝の日経記事です。

以下は、私がアビガンの早期正式承認を期待して投稿記事です

5月3日の記事

　米国、非常事態でレムデシビル異例の超速承認、遅い日本の承認作業！

米国、人命第一からコロナ治療に可能性あるレムデシビルを異例のスピードで承認！

安倍首相が先日の国会答弁で、米国の未承認薬レムデシビルが５月にも米国で承認され、日本でも５月中には特例承認することになるだろうと発言。

日本では、抗ウイルス薬として承認されているアビガンが、コロナに対する有効性について臨床経過良好の評価が相次ぎ早期投薬の為の正式承認を待ちわびている中での発言であっただけに、どうして外国薬が先なのかとあまりの唐突感を感じざるを得なかった。

私には、治療薬承認の仕組みがよくわからないが、世界で承認されないと日本は、国内薬を承認できないということなのか？と疑問に思ってしまいます。

そんな矢先に、本日、「米国はレムデシビルを特例承認して投与を開始するとトランプ大統領が明言」と下記内容でブルームバーグが報道。

それにしても米国のコロナ治療薬承認のスピードには、国家の非常事態認識の高さと断固として戦う行動力には敬意を表したくなります。

一方、中国ではレムデシビルに否定的、アビガンを肯定する論評が！

一方、レムデシビルの効果に中国では疑問符の論評がでています。

かたや、中国では、「アビガンが治療効果を発揮した」と論評されています。（後日、掲載文が削除されましたが。）

米国の非常事態時の対応力、行動力は高く評価される！

しかし、アメリカのこのコロナ治療薬の異例のスピード対応は、恐怖の中で病魔と闘い日々尊い命が失われていく事態に対して生きる可能性をもたらす人命第一の勇断だと評したい。

対処療法でしか治療が受けられず失われていく命を何としても救いたい！そういうことで英断と考えます。

日本の政府に求められるのは、専門家集団任せでない非常時対応姿勢ではないでしょうか？

普段時のじっくり構えて政策を進めていく場合は、専門家委員会なるものの意見を尊重して進めていくやり方は、間違いを少なくしていく上で重要。

しかし、今回のような非常事態には、緊急を要する決断が必要な場合が当然生じます。

既存のルールの枠組みを踏襲していたのでは救える命も救えず、徒に日々亡くなられる方を放置していることになってしまいます。今日も明日も・・・・

中国が動き出したのは、治療薬があるからではないでしょうか？

「中国では、既に人の動きが以前の状態に戻りつつありコロナ危機を脱した様相を呈してきている」との報道があります。

当然、中国当局は、再燃しないように最大限の警戒態勢を取りつつであることは間違いありませんが、そこには、アビガンの効果があったからと言えるのではないでしょうか？

コロナの治療薬があるという自信がなければ、世界中がまだコロナの蔓延にうろたえ封鎖を強めている中で、逆流の可能性も考えると、中国当局は、そう簡単に行動制限を解除して通常の生活に戻すことができるとは考えにくいと思われます。

新たな感染者が発生しても「アビガンという治療薬があるから恐るに足りぬ」ということで動き始めることができたのではないでしょうか？

コロナ治療薬の出現が世界を救い、普段を取り戻せる最短の道であることは間違いない！

いずれにしても、コロナ治療薬の出現は、コロナへの恐怖から解放される糸口となることは、間違いないと思われます。

そのためには、日本政府も、米国に見習い早期のコロナ治療薬の承認と投薬の実現に取り組んでもらいたいものです。

レムデシビルの効果確認との朗報、米国の非常時における早期承認の対応に敬意！

昨日、下記の「米国のＮＩＨが、レムデシビルを患者千人に投与した結果、早期治癒に効果が認められたと発表」とのＮＨＫ報道がありました。

亡くなられた方については、レムデシビルの投与による明確な治療効果の優位性は確認できず、コロナ治療には、レムデシビルに加えて他の治療薬の出現が必要と報告がなされたとのことです。

それにしても、対処療法による自然治癒と隔離による封じ込めしか手がなく日々世界でたくさんの命が失われていく非常事態の中で、副作用はあるものの安全性に問題がないことで正式承認した米国当局の人命第一の非常時の対応には敬意を表したい。

日本もレムデシビルを特例で早期承認したことは非常時対応として評価できる！

毎日たくさんの患者が対処療法の甲斐もなく亡くなられている中で、治療薬の出現は最優先されるべき課題であります。

今回のような未知のコロナウイルスの出現によって世界で既に４００万人を超え、後進国ではさらなる猛威を振るっている非常事態の中では、安全性に問題がなければ人命を救える可能性のある治療薬の承認は最優先されるべき国の特命事項ではないかと考えます。

そういった意味で今回の日本のとったレムデシビルの特例承認は、人命第一を優先させる上で評価できるものと考えます。

以下は5月24日の私の記事です！

レムデシビルが効いた！米国の早期承認は非常事態時の人命第一の英断！

安全性に問題がなければ可能性に掛けるが非常時の対応ではないでしょうか？

アビガンを含めたコロナ治療薬の一刻も早い正式承認を期待したい！

アビガンの承認について日本政府にこういった非常時における人命第一の対応力は期待できないのだろうか？

こういった、歴史上類を見ない非常事態の中で、対処療法だけで治癒力のない人がたくさん命を失っている状況において、通常時の規制という枠を超えた対応が日本政府には期待できないのだろうか？

「先生方のご意見を参考に」も良いが、こういった非常時での対応は、平常時の規制の枠に縛られず一刻も早い人命第一の行動が必要ではないのかといささかの不安を感じます。

幸い鎮静化し緊急事態解除と明るい兆しが見える中、後進国ではさらに猛威拡大が深刻化、先行きは依然として予断は許せない！平穏を取り戻すためには治療薬、ワクチンの開発が急がる！

治療薬、ワクチンがない限り世界の平穏は取り戻せません。一刻も早い治療薬の確立とワクチンの出現が待たれます！

安倍首相、28日の記者会見でアビガンの正式承認プロセス入りを明言

新型コロナの深刻化が進む中、28日夕刻、安倍首相は、緊急記者会見を開き国民に不要不急の外出や集会への参加の自粛を訴えましたが、その際、抗ウイルス治療薬「アビガン」について、近々、新型コロナ治療薬として正式承認するための治験プロセスを開始することを明らかにされました。これは、3月に感染患者への投与の結果を踏まえたもので、治療薬として効果が確認できたことの証であろうと確信します。

世界のインフルエンザ専門家が治療結果からアビガンの有効性を発表

菅谷憲夫センター長（神奈川県警友会けいゆう病院感染制御センターセンター長）によると、世界のインフルエンザ専門家により、アビガンが新型コロナの最有力治療薬であるとして、その治験内容が3月18日のEngineering誌上で発表されました。

発症7日以内の比較的早期の軽症患者のお入院患者を対象にアビガンとリトナビルを投与して臨床効果を比較した結果、「①ウイルス消失時間は、アビガンは4日（2.5～9日）、リトナビルは11日（8～13日）、②アビガン治療により、上気道のウイルス陽性期間は有意に短縮し、また、胸部CT所見改善は、アビガンは91.4%、リトナビル群は62.2%であった、③副作用もアビガンが、リトナビル群に比べて少なかった。」とのアビガンの有効性が確認されました。

武漢でもアビガンの治療薬としての有効性確認の論文が発表された

菅谷氏によると、あらためて、中国・武漢でコロナ入院患者を対象に投薬7日目での症状回復率を比較した結果、「①投与開始7日後の症状回復率はアビガンが71.4%、アルビドール群が55.9％であった。②解熱までの平均日数が、アビガンは2.5日、アルビドール群が4.2日であった。➂咳嗽の回復期間も、アビガンが有意に短縮した。」との結果、アビガンに有意差があったとの論文が出された。

次の様な記事もありました。

アビガンが承認されれば世界の混乱は終息に舵を向けられるのでは？

猛威を振るい世界を震撼させている新型コロナの治療薬に「アビガン」が正式承認されれば、世界に落ち着きが戻り混乱は収まっていくと確信します。

もちろん、アビガンに続いて他の治療薬も承認されるものが出て来ると期待しますが、とにもかくにも一刻も早く待たれていた有効治療薬の承認は、世の中の混乱を和らげてくれる救世主のように感じますね。

追補記事

新型肺炎の恐怖で往来から人影が消え世界経済の停滞と株価の大暴落が収まらない！

新型肺炎の脅威が一向に収まらないばかりか、ますます度を失った株式市場の混乱、明らかに異常なまでの反応と感じるが、売りが売りを呼び下げ止まらない恐怖に包まれてしまった感がします。

各国の中央銀行や政府当局も金利引き下げや、金融緩和で平静をとりもどさせたいのだろうが、一度大きな下落が始まると売りが殺到する始末で歯止めがかからない状況が続いています。

新型肺炎の混乱は、リーマンの金融や経済機構破たんとは根本的に異質

黒田日銀総裁も、リーマンのような金融システムや経済の機構が壊れ世界に恐慌をもたらしたものでないと強調していますが、この新型肺炎は、終息すれば、余程のことが無い限り、時間とともに復調することは間違いない問題だと強く感じます。

本日、ヤフー記事「インフル薬アビガンが新型肺炎治療に有効と中国が発表」は、待ち望んでいた朗報！

前回、新型肺炎の脅威（広まり）から抜け出せない限り世界の株式相場の低迷は収まらないと申し上げました。

そして、新型肺炎の脅威から抜け出すには封じ込めと即効薬の現出が待たれる。暴落連鎖の世界株式市場回復には、なんといっても即効薬の早期出現が待ち遠しいと申し上げました。

そして、世界各地で、新型肺炎に効く既存薬の適合治験が進められている状況をご紹介しました。（「新型肺炎に効く既存薬の特定作業の進行状況」）

本日夕方のヤフー記事に次のような記事が掲載されました。

（　# アビガン 　：富士フイルム　ウイルス対策政府備蓄　）

実際の内容はまだ確認できませんが、恐らくこのことは一挙に未知のウイルスとして恐れられていたことが、撃退可能なものとの安心感が広がり、精神的にも人心も落ち着くものと確信します。

先ずは、荒れに荒れた株式市場は急速に回復していくものと思われます。

「イデコ」と「つみたてNISA」スタートの絶好のチャンス

前回の記事で、「こういった時こそ株価の水準は必ず経済成長に合わせて復帰し上昇する。コロナで暴落の株式市場は、小額の定額投資を長期的に継続して資産形成を目指すイデコ、つみたてNISAの開始の好機到来と言えます。」と申し上げました。

2月24日の米国株急落が引き金の世界同時株安連鎖

今回の新型肺炎に伴う世界同時株安暴落の連鎖は、突然の米国株の千ドル（ダウ▲1031ドル）を超す急落から始まった。

そして、連日の大幅な米国株の続落で世界の株式市場を震撼させ世界株安連鎖を招いている。

新型肺炎の不透明感が市場心理を冷やしている

確かに新型肺炎は間違いなく世界中に波及しており感染者数も連日増加しています。特に韓国やイタリアでは千人を超える感染者数となりＷＨＯも注意喚起し危機感を募らせています。日本では、武漢からの帰国者やクルーズ船乗船者の感染者に加えて各地に感染者が増加し、マスク問題やら学校の休校、催し物中止などと封じ込めに躍起となっている状況で不安感が増幅されています。

従って、先行き不透明の中市場心理も冷え切り買い手不在の状況となっています。

それにしても下げ過ぎではないか？

もちろん、新型肺炎の各国への広まりと経済に与える影響についての先行きが見通せないことが、最大の原因であることは間違いないのですが、過去の大暴落の歴史的をみてもこの一週間の下げの大きさは、急激かつ大きすぎるのではないか、過剰反応ではないかと感じてしまいます。

果たして新型肺炎の実体を反映したものなのか、今後の経済に与える影響を正常に反映したものなのかということを考えた場合、少々行き過ぎなのではないか、過去の暴落時と照らし合わせても下げ過ぎではないだろうかと考えますが？（順調に上げてきたために反応が大きいのはやむを得ない面があるとは思いますが。）

米国の反応は新型肺炎の実態、影響を正常に反映したものか？

新型肺炎は、昨年12月8日に武漢で原因不明の肺炎が発生したと報じられ、年明けの1月7日に重度の新型肺炎とされました。

しかしながら、下のチャートをみればわかりますが、米国株は、その翌日の1月8日には大幅高を続け、ついに1月17日には市場最高値29373ドルを付けて好調の様相を続けていました。

その後は若干下押し、1月31日にＷＨＯが「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」宣言を発した日こそ大きく下げはしたものの、その翌日から再び上伸を続け、2月12日には再度29568円という市場最高値をつけました。

このように2月の中旬までは米国株は新型肺炎の影響をものともせず躍進を続け世界株価も同様の状況でした。

ところが、2月24日に米国株市場は急変したのです。

24日に1031ドル安、25日879ドル安、26日123ドル安、27日1190ドル安、28日357ドル安と5日連続安で、一週間で3583ドル安、実に12.3%安の急激な大暴落に見舞われたのです。

12日の市場最高値29568円からすると28日の安値24681ドルまで実に16.5％の急落を演じたのです。

このため、一挙に世界の株式市場が連鎖安を起こしてしまったのです。

米国株のこの下げは過去の例からも過剰すぎないか？

米国株の大暴落は、1987年のブラックマンデー、2008年のリーマンショックなど実体経済の悪化を映して招いたものでした。

しかしながら、この新型肺炎の実態経済への波及はまだ未知数です、間違いなく、いろんなところに兆候は表れていますが果たしてそれがリーマンやその他のものに匹敵するものであるかどうかはよく見えていません。

アメリカのこの急激な暴落は、新型肺炎の景気に対する影響に対して果たして正常な動きなのであろうか？

米国株は、いつも警戒感を強気にかえ、株価は、上昇を続けてきただけに、一旦崩れるとなだれ現象が起きやすい状況であることは間違いないと思われます。また、米国市場は、ファンドがここぞとばかりに仕掛け的な売りを仕掛けて稼ぐ土壌もあります。

米国株に下げ過ぎの兆候が見えないか？

下のチャート―を見てわかるように、米国株は、一昨年10月にも急落相場があり10月5日の高値26951ドルから12月28日の21712ドルまで約2か月かけて5239ドル安の約20％弱下落しています。

今回は、5日間で3583ドル安の12％下落、12日の市場最高値29568円からすると16.5％の急落を招いたことになります。

実体経済への影響を考えた場合、今の時点で織り込み過ぎではないでしょうか？新型肺炎の封じ込めが功を奏しこれ以上深刻な事態が多発しないならば、経済への影響は最小限にくい止められるものになるのでは？その時は急騰するでしょうが。

下の米国株のチャートをみてみると、一昨年と今回の株価急落時の出来高急増と下値かい離率の大きさが類似しており、前回と同様に転換点を意味していないか？つまり、下げ過ぎの兆候がでていると見るのは早計でしょうか？

株価急落を心待ちにされていた個人投資家にそろそろ買いの準備が必要かも知れませんね？

世の中も正に新型肺炎の脅威に揺れ動き、不安の淵にあります。

しかし、こんな時こそ冷静に市場を見るべきではないか、こんな時こそ、過去の暴落時のことを研究するのも良いのではと考えます。

直近では、リーマン、サーズ、大惨事の東日本大震災等による大暴落で不況感にあふれていました。

今回はどうだろう？確かに、原因究明も治療薬もまだ未解決。しかし、懸命に封じ込めの動きが功をそうしていることは間違いなさそう。また、治療薬がなくても重篤に至らず回復している人が圧倒的に多いことも今のところ幸いか？

最後に

今後も新型肺炎による株式市場への影響について観察していきたいと考えています。