新型肺炎の恐怖に揺れる経済活動と世界同時株安

新型肺炎の広まりが経済活動を停滞させるに及んで先行き不透明から米国株暴落が引き金になり世界同時株安に陥ってます。

株安連鎖が続く景気への下振れ懸念からアメリカをはじめ各国は金利引き下げなどの景気下支えに動いたことでようやく下げ止まり一息ついています。

しかし、新型肺炎の脅威（広まり）から抜け出せない限り世界の株式相場の低迷は収まらないと思います。

新型肺炎の脅威から抜け出すには封じ込めと即効薬の現出が待たれる！

景気停滞と失速の苦境を打開するためには新型肺炎の広まりを抑え一刻も早く封じ込めることですが、現状もっとも望まれるのは、新型肺炎に効く治療薬の出現にあり、暴落した世界の株式市場の回復には、なんといっても即効薬の出現が望まれます。

新型肺炎に効く既存薬の適合治験が進められている

新型肺炎に効く新薬の開発は時間的に不可能なため、既存薬で新型肺炎の治療薬に適合するものがないか、当局や医療現場では様々な取り組みが行われています。

中国では罹患回復者の血漿が有効とか、日本ではぜんそく薬が効果があった（神奈川県立足柄上病院などのチームは、患者3人にぜんそくの吸入薬を使ったところ、症状が改善したとの報告書を公表）とかで治療薬の発掘が実際に行われています。

新型肺炎に効く既存薬の特定作業の進行状況

国をあげて急ピッチで進められている治療薬の特定作業の状況を整理してみました。

主に3種類の既存薬についての治験が主流となっているようです。その他にも、ワクチンや新薬の開発なども行われているようですが時間を要するものであり、今はとにかく急がれるため3種類の結果が待たれる状況といえます。

これらの進行状況については、皆様も非常に関心があると思われますので情報を拾って整理してみました。

一刻も早く新型コロナに効く薬が特定できるよう祈るばかりです。

 

Ⅰ.新型肺炎に効く既存治療薬の特定作業進行状況

1.薬効が期待される有望既存治療薬

レムデシビル （米ギリアド）	・エボラ出血熱抗ウイルス治療薬 ・「ウイルスのRNAポリメラーゼを阻害する働きがある」抗ウイルス薬で、アカゲザルを用いた研究で、MERS（中東呼吸器症候群）コロナウイルスの感染症に有効性を得たとされている。 ・現状どの国にも承認されていない。
カレトラ （米アッヴィ）	・HIV感染症治療薬 ・「ウイルスの増殖を抑える」ロピナビルと、「その効果を増強する」リトナビルの配合剤で、過去のSARS（重症急性呼吸器症候群）コロナウイルス（SARS-CoV）の感染症に対する有効性が示唆されている。 ・日本では2000年にHIV感染症に対する治療薬として承認されている。
アビガン （富士フイルム）	・抗インフルエンザウイルス薬 ・「インフルエンザウイルスの遺伝子複製酵素であるRNAポリメラーゼを阻害することでウイルス増殖を抑制する効果がある」と期待されている。 ・2014年に承認されたが、新型インフルエンザが発生した場合にしか使用できないため、市場には流通していない。国は新型インフルエンザに備えて200万人分を備蓄している。

2.各国の動き

1）米国

・2月3日、ギリアド社は、「今回の新型コロナウイルス以外のコロナウイルスで得られているデータは希望を与える内容だ」（新型コロナにも有効の可能性が期待できるとの意）と発表。

・2月25日、米国立衛生研究所（NIH）は、「レムデシビルの医師主導治験を始めた。同治験は、NIH傘下の米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）が主導し、Nebraska大学と協力して実施する。」と発表。

※同治験は、394例の患者を、試験開始から15日目における症状の深刻度を評価。深刻度は、完全回復から死亡までの7段階の尺度で評価。最初の100例の被験者を評価した後に、評価基準が適切であるか再評価する。治験の結果次第では、レムデシビルが治療薬として、世界で初めて承認される見込み。

・2月26日、ギリアド社は、「第3相臨床試験を開始した。アジアを中心として、世界中から約1000例を組み入れる予定。世界各国の医療機関が参加のもと重症患者400人、中等症患者600人を対象とした臨床第3相（P3）試験を始める。」と発表。

※レムデシビルを5日間または10日間、静脈内投与し、発熱と酸素飽和度を指標として有効性を評価。

2）中国

・「レムデシビルは中国でも医師主導治験が進められ中国での試験は4月に結果が得られる見通し」（ギリアド社のリリース）。

・「中国ではカレトラの臨床試験が複数、実施中」（米国の臨床試験登録サイト「CrinicalTrials.gov」による）

だが中国上海公衆衛生臨床センターがまとめた最新の臨床データでは、新型肺炎の患者に投与しても、回復を早める効果が確認できなかったとしている。

・中国では2月28日時点でアビガンの臨床試験が4本進行中。

・「中国の医療機関の要請に応じて抗HIV薬「プレジコビックス」を提供し、同薬を使った臨床試験が行われている」（米ジョンソン・エンド・ジョンソンによる）

・中国では、抗マラリア薬の一つと、回復した人の血中に含まれる抗体を取り出し、患者に投与する血清療法で効果を確認したという報告がでている。ただ現状ではどちらも日本では使えない。

なお、血清療法は血液から異物を完全に除去することや量産が難しい。血清療法が専門の聖路加国際病院救急部の一二三亨副医長は「既存の抗ウイルス薬などと比べ、治療法として試す優先順位は低い」と指摘する。

・武漢ウイルス学研究所は細胞実験で、新型ウイルスの増殖を抑える効果を確認したという。世界保健機関（WHO）も「現時点で本当に治療効果があるとみられる唯一の薬」と期待を寄せる。

・他にも、抗マラリア薬「クロロキン」や抗ウイルス薬「インターフェロン」、抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」や「ゾフルーザ」などが、中国で臨床試験が行われてる。

3）日本

・政府は国立国際医療研究センターを中心に研究班を立ち上げ、治療薬候補の検証を進めている。

注1）基本的に新薬は、臨床試験を経て効果や安全性を確かめてからしか多くの人には使えない。現状では試験的に限られた患者に使っているだけだ。国内の患者数は限られ、多くの候補薬は試せない。症例数を増やして開発速度を高めるためにも国際共同治験が必要だ。

注２）投与の基準作りも求められる。新型ウイルスの感染者のうち重症者は約15%で急激に悪くなる一方、約8割は軽症でおさまるといわれる。特別な治療をせず、自然に回復する例が多いわけだ。軽症者に投与すれば副作用の懸念がある。

・日本も米国のレムデシビル治験に加わる方針。

・国立国際医療研究センター（東京・新宿）を中心に、患者の「観察研究」として一部の医療機関でこれら3種類の薬剤の投与が始まっており、3月には、レムデシビルの承認申請に向けた医師主導治験がスタートする予定。

・日本感染症学会の指針によると、カレトラは国内では2月21日までに国立国際医療研究センターで7人の患者に投与されている。

・日本感染症学会は2月26日、3種類の薬剤のうち国内で承認されているカレトラとアビガンを新型コレラに使用する際の留意点などをまとめた指針を発表。

・アビガンはすでに備蓄がある。政府は新型インフルエンザの流行を想定し約200万人分を蓄えており、患者が増えた場合に対応しやすいのは強みだ。ただ、動物実験で胎児に奇形が生じることが知られており、新型インフルエンザの治療では、妊娠時の使用は禁忌となっている。

4）その他の薬効開発の動き

・米リジェネロン・ファーマシューティカルズが抗体医薬の開発に向けて米国保健福祉省（HHS）と提携。

Ⅱ.ワクチンの開発の動き

・モデルナ（米バイオベンチャー）は、開発中のコロナウイルスに対するワクチン「mRNA-1273」の治験薬を使って、米NIAIDが近くP1試験（18～55歳の健康な男女45人を対象に実施する。ワクチンを4週間隔で2回投与）を行い安全性と免疫原性を評価する」と2月24日に公表。

・ノルウェーに本部を置く「感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）」が、米イノビオ、豪クイーンズランド大、モデルナ・NIADI、独キュアバック――とパートナーシップを締結。

・英グラクソ・スミスクラインはアジュバント技術の提供でCEPIの開発プログラムに協力している。

・仏サノフィとJ＆Jは、米HHS傘下の米国生物医学先端研究開発局（BARDA）と協力してワクチン開発を進めると発表。

・日本では、IDファーマ（アイロムグループ子会社）が、復旦大付属上海公衆衛生臨床センターと共同開発で合意。ワクチンの開発を目指す。

 

最後に

以上が新型肺炎に効く既存薬の特定作業（治験）の状況です。4月には何としても朗報を得たいものです。

それが世の中の正常を取り戻す早道であり株価回復の起爆剤になるものと信じます。

2月24日の米国株急落が引き金の世界同時株安連鎖

今回の新型肺炎に伴う世界同時株安暴落の連鎖は、突然の米国株の千ドル（ダウ▲1031ドル）を超す急落から始まった。

そして、連日の大幅な米国株の続落で世界の株式市場を震撼させ世界株安連鎖を招いている。

新型肺炎の不透明感が市場心理を冷やしている

確かに新型肺炎は間違いなく世界中に波及しており感染者数も連日増加しています。特に韓国やイタリアでは千人を超える感染者数となりＷＨＯも注意喚起し危機感を募らせています。日本では、武漢からの帰国者やクルーズ船乗船者の感染者に加えて各地に感染者が増加し、マスク問題やら学校の休校、催し物中止などと封じ込めに躍起となっている状況で不安感が増幅されています。

従って、先行き不透明の中市場心理も冷え切り買い手不在の状況となっています。

それにしても下げ過ぎではないか？

もちろん、新型肺炎の各国への広まりと経済に与える影響についての先行きが見通せないことが、最大の原因であることは間違いないのですが、過去の大暴落の歴史的をみてもこの一週間の下げの大きさは、急激かつ大きすぎるのではないか、過剰反応ではないかと感じてしまいます。

果たして新型肺炎の実体を反映したものなのか、今後の経済に与える影響を正常に反映したものなのかということを考えた場合、少々行き過ぎなのではないか、過去の暴落時と照らし合わせても下げ過ぎではないだろうかと考えますが？（順調に上げてきたために反応が大きいのはやむを得ない面があるとは思いますが。）

米国の反応は新型肺炎の実態、影響を正常に反映したものか？

新型肺炎は、昨年12月8日に武漢で原因不明の肺炎が発生したと報じられ、年明けの1月7日に重度の新型肺炎とされました。

しかしながら、下のチャートをみればわかりますが、米国株は、その翌日の1月8日には大幅高を続け、ついに1月17日には市場最高値29373ドルを付けて好調の様相を続けていました。

その後は若干下押し、1月31日にＷＨＯが「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」宣言を発した日こそ大きく下げはしたものの、その翌日から再び上伸を続け、2月12日には再度29568円という市場最高値をつけました。

このように2月の中旬までは米国株は新型肺炎の影響をものともせず躍進を続け世界株価も同様の状況でした。

ところが、2月24日に米国株市場は急変したのです。

24日に1031ドル安、25日879ドル安、26日123ドル安、27日1190ドル安、28日357ドル安と5日連続安で、一週間で3583ドル安、実に12.3%安の急激な大暴落に見舞われたのです。

12日の市場最高値29568円からすると28日の安値24681ドルまで実に16.5％の急落を演じたのです。

このため、一挙に世界の株式市場が連鎖安を起こしてしまったのです。

米国株のこの下げは過去の例からも過剰すぎないか？

米国株の大暴落は、1987年のブラックマンデー、2008年のリーマンショックなど実体経済の悪化を映して招いたものでした。

しかしながら、この新型肺炎の実態経済への波及はまだ未知数です、間違いなく、いろんなところに兆候は表れていますが果たしてそれがリーマンやその他のものに匹敵するものであるかどうかはよく見えていません。

アメリカのこの急激な暴落は、新型肺炎の景気に対する影響に対して果たして正常な動きなのであろうか？

米国株は、いつも警戒感を強気にかえ、株価は、上昇を続けてきただけに、一旦崩れるとなだれ現象が起きやすい状況であることは間違いないと思われます。また、米国市場は、ファンドがここぞとばかりに仕掛け的な売りを仕掛けて稼ぐ土壌もあります。

米国株に下げ過ぎの兆候が見えないか？

下のチャート―を見てわかるように、米国株は、一昨年10月にも急落相場があり10月5日の高値26951ドルから12月28日の21712ドルまで約2か月かけて5239ドル安の約20％弱下落しています。

今回は、5日間で3583ドル安の12％下落、12日の市場最高値29568円からすると16.5％の急落を招いたことになります。

実体経済への影響を考えた場合、今の時点で織り込み過ぎではないでしょうか？新型肺炎の封じ込めが功を奏しこれ以上深刻な事態が多発しないならば、経済への影響は最小限にくい止められるものになるのでは？その時は急騰するでしょうが。

下の米国株のチャートをみてみると、一昨年と今回の株価急落時の出来高急増と下値かい離率の大きさが類似しており、前回と同様に転換点を意味していないか？つまり、下げ過ぎの兆候がでていると見るのは早計でしょうか？

株価急落を心待ちにされていた個人投資家にそろそろ買いの準備が必要かも知れませんね？

世の中も正に新型肺炎の脅威に揺れ動き、不安の淵にあります。

しかし、こんな時こそ冷静に市場を見るべきではないか、こんな時こそ、過去の暴落時のことを研究するのも良いのではと考えます。

直近では、リーマン、サーズ、大惨事の東日本大震災等による大暴落で不況感にあふれていました。

今回はどうだろう？確かに、原因究明も治療薬もまだ未解決。しかし、懸命に封じ込めの動きが功をそうしていることは間違いなさそう。また、治療薬がなくても重篤に至らず回復している人が圧倒的に多いことも今のところ幸いか？

最後に

今後も新型肺炎による株式市場への影響について観察していきたいと考えています。